日本は国土の位置や地形・地質のほか、気象などの自然条件もあり、地震や台風、津波、洪水、土砂災害、火山噴火など、さまざまな災害が発生しやすい環境に置かれている。海洋プレートと大陸プレートの境界に位置するため地震が起こりやすく、世界で発生するマグニチュード6以上の地震の20.8％が日本で起こっているとされる。

気候的にはほぼ温帯に位置し、四季の移り変わりがはっきりしているが、夏から秋にかけて熱帯域で発生する台風の通り道にもなっている。毎年平均10個の台風が接近し、内2.6個が上陸。国土には山や川が多く、各地に活火山も存在する。急峻な地形も相まって台風や河川の増水、がけ崩れ、土石流，地すべり、火山噴火といった土砂災害も発生しやすい。こうした環境の中、毎年さまざまな自然災害が発生し、多くの犠牲者を出してきた。　

国では1961年に制定した災害対策基本法をもとに、防災計画を策定している。市区町村など各自治体では、公立の小中学校や自治体が所有する施設に防災倉庫を設け、災害用の備蓄品を管理している。これらの施設は災害発生時に避難所として活用することが可能だ。

また、大地震が想定される首都圏の九都県市（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、横浜市、川崎市、千葉市、さいたま市、相模原市）では、コンビニエンスストアやガソリンスタンド、ファミリーレストランなどの店舗と協定を締結し、徒歩帰宅者支援のためのサポートを行っている。各自治体でも災害時における一時滞在施設の指定を行うなど、より被災者の立場に配慮した災害対策が進みつつあるところだ。

阪神・淡路大震災や東日本大震災などでみられたように、災害時には救助や医療の手がすぐに行き届かない可能性もある。そこで内閣府では、「自助・共助による事前防災」や「各自が主体となり、連携した防災活動」といった考えを推進。地域レベル災害対策では、自治体を活用した災害時の情報収集やサポートが考えられる。

友人・知人同士の声かけも立派な共助だ。高層マンションでは、防災組織や備蓄など、独自の対策をしているところも多い。自治体には自宅からの避難場所や水害時のハザードマップなどを公開しているところも多いため、日頃から確認をしておきたいところだ。また個人レベルでは、食料や水、防災用品などの準備も必要不可欠となる。

首相官邸では、公式ページで一般向けの防災対策を発信している。家具の置き方の工夫、避難場所や避難経路の確認、災害用伝言ダイヤルなど安否確認の方法など、日頃からの備えのほか、食料の備蓄や非常用持ち出しバックの準備などを勧めている。

食料や飲み物を例にとると、食料・水ともに3日分の備蓄が必要、大規模災害時には1週間分の備蓄が望ましいとされている。飲料水は1人1日3リットルを目安としており、ほかにもトイレなど生活用水の備えも推奨している。また、避難時の非常用持ち出しバックには、携行可能な飲料水や食料品、貴重品や救急用品、着替えのほか、ヘルメットやマスク、軍手など防護用品も必要だと推奨されている。携帯電話の予備バッテリーや防災ラジオ、乳幼児や高齢者がいる場合には、おむつやミルク、服用薬や既往歴のメモなども忘れずに準備したい。

最近では非常食のバリエーションも豊富だ。乾パンと水といった昔の非常食イメージからは遠く、現代では和洋中など幅広いメニューがそろっており、ケーキなどのスイーツ類も充実。ただ、避難生活で問題となるのが、火の使用制限や配給品の食事の冷たさである。

最近では、車のシガーソケットなどの直流電源で炊飯ができる製品「直流炊飯器 タケルくん」が発売。炊飯釜を本体と一体化した事で省エネ炊飯を可能にし、炊飯後、蓋を一度も開けなければ内部蒸気の力で1時間程度経過しても炊き立ての維持が可能となる優れものだ。車載電源や直流ソケットなども含め、こうしたアイテムは日頃からアウトドアグッズとしても利用できるのも嬉しい。災害時には避難所の人数やプライバシーの問題で、車中泊となることも大いに考えられる。近年、商業施設などでは防災コーナーを設けているところも多く、防災対策の一環として日頃から準備しておきたい製品と言えるだろう。

転載元：Qualitas（クオリタス）