世界で最も売上高の大きい企業であるAppleだが、その最も大きな収入源はiPhoneだ。2018年には売上高の62.8%を占め、iMacとiPadはそれぞれ9.6%と7.1%という結果になっている。近年、AppleはApple Cardをリリースするなど金融サービスにも注力。Apple Walletとリンクさせることで、カード番号もCVVも有効期限も署名も必要ないという革新的なカードを世に送り出している。今後の収益構造の変化にも注目していきたい。

インターネット小売大手のAmazonは、当然ながらオンラインストアが売上高の半分以上を占めている。しかし、最も急成長しているのは実店舗。2018年以降から実店舗の売上高は197%の伸びを見せており、アメリカで1900万平方フィートもの広さの店を運営したことでも話題となった。レジのない実店舗、Amazon Goの動向からも目が離せない。

Googleの親会社であるAlphabetは、売上の多くを広告に頼っている。YouTubeを含むさまざまなコンテンツの広告売上高は、全体の70.4%に及ぶ。Alphabetは新たな収入源を探るため、次のGoogleとなりそうな新たな事業に投資。例えば、成層圏に気球を打ち上げインターネット網を広げるLoonや、自動運転車を開発するWaymoなどがその一例となる。現在は約6億ドルの収益に留まるが、今後に期待できる事業が多く存在している。

最後に紹介するのはMicrosoft。前述した3社と比較すると多様な収入源があるのが同社の特徴とも言える。最も大きな割合を占めているのはOffice製品で、Microsoft Azure、Windowsと続いた。

各大手IT企業の収益構造をグラフで眺めると、それぞれの経営方針や戦略が見えてくる。近年は世界中でIT企業に対する新たな規制が議論されており、その内容によっては更なる変革も予想される同業界。その収益構造から社会の本質も見え隠れするだけに、次世代のイノベーションのヒントがここに潜んでいるのかもしれない。

転載元：Qualitas（クオリタス）